コロナ禍を“会えない代わり”のギフトや衛生用品の特需、自治体の支援事業の獲得などで踏ん張ったギフト業界だが、アフターコロナの課題が浮上してきた。
それは想いのほか伸びなかった、昨歳暮を筆頭にしたフォーマルギフトの緩慢な回復基調。「婚姻率、それに伴う出生率の低減にブレーキがかからないこと。紙代、運賃がこれだけ高騰しているにも関わらず、いつまでたっても上がらない3千円、5千円、1万円のギフト上代」という構造的な要因に起因する粗利益の伸び悩みだ。
その一方でカタログギフトと食品は、あらゆるギフト用途をカバーする商材としてシェアの拡大が留まらない。とくに法人筋に新たな市場を見出すには、この二つの武器の洗練が欠かせない。先月号に続く後編として24年度の抱負を尋ねた。
-
アピデ 中村社長「販売の3本柱ネット、法人、海外」
-
東栄産業 髙田社長「デジタル化、新しい販路、協業に活路」
-
三喜 三谷社長「企業の福利厚生にギフタス採用が増える」
-
ロワール 梶村社長「ギフトカード主体の専門会社の構想」
-
藤田商店 藤田社長「業務改革と得意先の商品拡販支援」
-
アンシア 坪井社長「会葬者、件数ともに伸び売上げ増」
-
杉本カレンダー 杉本社長「設立70周年、決意新たに」
-
トーダン 強口社長「“人を幸せにする仕事”を使命に」
2024年2月号（1/15発行）掲載
