カタログギフトは「究極のギフト」と評される。家庭や職場で品選びに皆が額を寄せるという“コミュニケ—ション”の場を提供するからだ。
コロナ禍中の20年から22年の3年間は冠婚葬祭の人的交流が遮断あるいは細ってしまったにもかかわらず、カタログギフトは絶好調だった。忘年会や法事の代替品として、若年層を中心にパーソナルな中元歳暮にもカタログギフトが使われるなど新しい需要を生み出してきた。そして企画提案から受注・配送のフルフィルメント機能を持つカタログ企業は、子育てや生活支援業務などで自治体プロポーサル方式の公募・指名型に名を連ねるようになった。
一方、紙代・印刷費の高騰、運賃値上げが喫緊の課題としてのしかかる。とくに運送業界の2024年問題やインフレ基調の経済を背景に運賃は、「この先も上がり続ける」のは必至の情勢。システム料が、カタログギフト発行企業が上限と目す1000円に限りなく近づき、カード化・電子化を含むカタログ体裁、低価格帯やコース数の見直しが避けられなくなってきた。本項前編では新刊とリニューアル版の要点、次号後編ではカタログギフト発行大手の動向を取材した。
2023年10月号（9/15発行）掲載
