日本カレンダー暦文化振興協会（暦文協）は、全国カレンダー出版協同組合連合会の新作カレンダー展会場（4月14日、北とぴあ）で暦文協ミニフォーラム「ポストコロナのカレンダーの行方、未来」を開催、同時にオンラインでも配信した。
司会進行は、小澤潤事務局長。座長の中牧弘允理事長が「コロナに直面して2年以上が経過しますが、未だ収束が見えません。大きな社会変化が起きたこの後のことには皆関心をお持ちだと思います。奥野卓司先生に問題提起を、パネリストの皆さんには専門分野からの提言をお願いします」と述べスタートした。
4つの問題提起
本日は4つの問題を考えてみたいと思います。まず1つ目はコロナ禍で、生活に様々な変化が起こりました。在宅勤務や時差出勤が定着。オンライン会議なども急速に発達しました。いたるところにデジタル画面があり、カレンダーがなくても日、曜日、時間、天気までがすぐに確認できる社会に急速に変わり、この環境はコロナ後にも続きますが、そこでカレンダーには何が求められているか。個人個人に合わせた新たなカスタマイズビジネスが必要ではないでしょうか。
2022年7月号（6/15発行）掲載
