コロナ長期化で変容する冠婚葬祭と働き方
政府の緊急事態宣言を受け、ギフトの市場環境は一段と厳しさを増した。「3月まではなんとか売上げがあったが、4月に入った途端にピタッと客足が途絶えた」（ギフト専門店オーナー）。なかでも法事・法要や結婚式の中止、延期、省略による打撃は大きい。新型コロナが収束する気配はまだ見通せないが、「コロナ後」の展望では、冠婚葬祭文化が大きく変容すると見る経営者は多い。
一方、接客業のリモートワークは無理だが、問屋・メーカーでは、「時差出勤を取り入れ、（在宅との）交代勤務でやりくりしている」という企業がほとんど。在宅勤務を困難にする一つにFAXがあげられるが、「販売店からの注文FAXをそのまま自動的にPDF化して、在宅勤務者へ転送。内容を入力して発注をかけ手配するという一連のシステムが出来上がり、在宅化が一気に進んだ」という問屋もある。また、「メール、電話で済まない場合はZOOMで製品の図柄や形状を確認している」と一対一や数名でのウェブミーティング、さらに講演会や大規模会議にはネットカンファレンスが普及し始めた。
「とりあえずはこの中元をどう乗り切るかですが、マスクを中元カタログと一緒に配る販売店さんもあります」。
こうした時だからこそ元気な便りとしての中元に期待したい。先号でも百貨店の声を紹介したが、行事やイベントが中止になると、感謝の心や祝う気持ちはかえって強くなり、それが記念品や贈りものに託されるということが、このコロナ禍で証明された。
「いままでが、良すぎたのでしょう。先人は世界大恐慌、大戦、そして徳政令など大変な時代を経てきている。我々の時代もリーマンショック、東日本大震災などに遭ったが、今度のコロナはまさに筆舌に尽くしがたい出来事と言えよう。その意味では、このコロナ禍を乗り切った者は本当の勝者と言えるかもしれない。ともかく生き残ることだ」
以下、本誌コラム「話の交差点」拡大版としてギフト・カレンダー業界の企業に新型コロナの影響と対策、商品開発を取材した。
続きは2020年6月号（5/15発行）掲載
