㈱鎌倉新書（東京都）は2020年、「第2回コロナ禍におけるお葬式の実態調査」を実施。「自粛による最小規模の葬儀は、緊急事態宣言下のピーク時と比較して緩やかになっている」と発表した。（8月中旬〜9月上旬に実施したインターネット調査。提携葬儀社の有効回答社数は120社）
調査から次のことが明らかに。
①緊急事態宣言以降、直葬は減少トレンド。家族葬、1日葬、一般葬は上昇トレンド
②葬儀の規模は「今後回復すると思う」が14・2％。「縮小すると思う」が80・8％
③オンラインシステムの導入率は、「オンライン相談」が最多の22・5％で、今後、波及の余地あり
④新型コロナウイルスの感染予防をしている葬儀社は、3月時点と比較して2倍に
⑤従業員の感染防止対策は、「マスクの着用」「消毒液の使用」ともに90％超
⑥「喪主やご家族のマスク着用を義務付けている」は、3月時点の11・2倍
続きは2021年2月号（1/15発行）掲載
