コロナが始まった2020年から2022年までの商況を通じ、カタログギフトの動き（役割）を語るのは東栄産業㈱内田信弘企画課長。「もとよりカタログギフトはコロナ禍でも、成約記念などに良く動いていた。むしろ仏事やブライダルの高額帯は2019年以前より受注は多かったぐらいです」。安い価格帯の提案にはあまり採用されなかったところに、カタログギフトが多岐に渡るギフト用途の“高額帯”をカバーするツールであることが浮かび上がってきたと言う。
そして、今年に入ってコロナが少し落ち着き出すと商況は一変した。「東京は夏以降コロナ以前のような活気が出てきました。この流れは少し遅れて地方にも波及していくと思われます」。具体的には8月頃から人流の増加に伴ってギフト全般が活発に動くようになってきたとする。とくに法人はコロナで落ち込んだ売上げを取り戻すために、他の予算を割いてでも集客キャンペーンに振り向けるなど、販促マインドが改善してきたのである。
2022年12月号（11/15発行）掲載
