新型コロナウイルスがパンデミックの様相を呈し始めたのが昨年3月ごろから。冠婚葬祭は人と人の出会いで成り立つが、三密回避、緊急事態宣言はそうした出会いをことごとく否定する。ブライダル、仏事の二大用途に大きく依存してきたギフト業界にとっては厳しい市場環境が続く。 本項では、各地のギフト店にこの1年を振り返ってもらった。売上げを大きく落とすことなく“踏ん張ってきた”店から浮かび上がったのは次の6つ。
①ローカルの中小商圏立地
②EC事業の維持強化
③ふるさと納税の返礼品など自治体や政府の施策への取り組み
④雑貨・プチギフトなどの新しい用途開発
⑤地域ギフトショップならではのオリジナル商材開発
⑥ギフト以外のジャンルの取り込みによる新たな業態開発（課題）
続きは2021年5月号（4/15発行）掲載
