新型コロナの影響で、物販におけるEC化率が加速している。外出自粛による「巣ごもり消費」の活発化、さらにシニア層のEC利用が増えたことが、ネット販売に厚みと広がりをもたらした。
今後、Eコーマス事業はどのように変わっていくのか。オンラインショップ・ギフト事業を運営するエンファクトリー㈱（東京都渋谷区・加藤健太社長）の清水正樹取締役にアフターコロナに向けた取り組みについて話を聞いた。
イエナカグッズが大幅伸長
同社はECを介した事業を複数運営するが、最も注力している取り組みがオンラインショップである。これまでライフスタイル提案型の「スタイルストア」と、ギフトショップ「COCOMO」の2つの通販サイトを運営してきたが、昨年9月に「スタイルストア」に統合し、再スタートを切っている。
「スタイルストア」は、バイヤーが目利きした、全国の職人・デザイナーズアイテムを記事形式で紹介するECサイトで、全体の2割から3割をギフトが占める。。立ち上げから業績は好調だが、「新型コロナ禍中に売上げが一気に伸長しました」と清水氏。2月から5月のコロナ禍に、ファッションの売上げが前年月対比約130％、インテリア雑貨や寝具などのイエナカグッズは200％以上だった。そして現在はアフターコロナに向け、この業績をいかに維持するかについて取り組んでいるという。
「ショッピングに関わらず、オンラインでやれることはオンラインでやりましょうという国民のITリテラシーが格段に上がりました。ウェブ会議に積極的でない企業がウェブ会議を導入する、あるいはギフトは手渡しで贈りたいという人が通販サイトを利用し始めるなど、生活スタイルを変えざるを得なくなったからです。ネットサービスは1回利用すると、2回目以降の利用はハードルがグンと下がるもの。このリテラシーが高まった状態でアフターコロナを迎えると、ネット購入の比率は間違いなく高まります。コロナ収束後に元に戻るかというと、まず戻らないでしょう」
続きは2020年8月号（7/15発行）掲載
