商習慣の変化を予想
全国カレンダー出版協同組合連合会（略称全カ連・JCAL）は、2月9日臨時総会を開催した。東京の両国第一ホテルに6社、大阪のホテル阪神に11社が参加、リモートで9社が出席した。開催に先立ち、宮﨑安弘会長が挨拶。「今回はリモートを含め多くの参加者に集まっていただきました。会長に就任して5年になりますが、2016年に当時の天皇陛下が退位のご意向をお示しになられてから、2019年の平成から令和への改元までカレンダー業界には激動の年月でした。これでやっと落ち着いたとほっとしていたのもつかの間、昨年から新型コロナが蔓延し、東京オリンピックが延期されました。
それにより、新たな祝日問題が浮上しました。高田総務委員長には、政府との架け橋としてご尽力いただき、昨年6月までに法改正がされず無事に印刷することができました。
昨年は、コロナ禍で他の紙の印刷物は20〜30％のマイナスだったと聞きますが、10％未満の減少にとどまりました。カレンダーは、次の年のための贈答品であり次の一年を大切にしたいという日本人の心が込められたものです。改めてカレンダーというものの大きな強さを感じることができました」と厳しかった数年を振り返えり、「昨年日本カレンダー暦文化振興協会（略称暦文協）は創立10周年を迎えました。記念の総会やシンポジウムなどを企画していたのですが、コロナ禍でウェブ開催となってしまいました。厳しい状況が続く中ですが、監修する暦原本は今では、業界外の大手の会社の多くが使用してくれるようになったのは、日本の暦を大切に守って活動を続けてきた結果です。」と暦文協についても触れた。
続きは2021年4月号（3/15発行）掲載
